医療保険は必要なの?
高額療養費制度があれば必要性なし!
あなたは医療保険に加入していますか?医療保険は掛け捨てになりますが、月々2,000円程度で入院代や手術代を出してくれるので、いざという時には安心です。ただ私自身は、最近、医療保険は必要ないかなと思って解約してしまいました。
なぜ、私が医療保険の必要性を感じなくなったかというと、まず公的な健康保険や会社の福利厚生で賄えないほどの大きな病気やケガになるリスクが低いことがあります。実際、私の周りで、医療保険に入っていてよかったという話を聞いたことがありません。
もちろん、年齢や生活スタイルにもよりますが、保険の必要性がない人というのは10%程度と言われています。そのわずか10%程度のために、毎月お金を掛け捨てるというのはもったいないなと思ったわけです。
医療保険はトータルで損になる?
医療保険の場合、病気になってもならなくても、結果として損する仕組みになっています。病気にならなかった場合は、それまで支払っていた保険料は丸々損をすることになりますから。
一方、病気になってしまった場合、入院代や治療費によって、一時的に費用は発生しても、保険のおかげでトントンにはなります。というように、トータルでは病気になってもならなくてもマイナスになってしまうのです。
高額療養費制度があれば医療保険は必要ない?
医療保険ではなく、例えば毎月2,000円を貯金に回すとどうなるでしょうか?
病気にならなければ、丸々貯金が残りますのでお得になります。一方、万が一病気やケガになってしまった時には、その貯金から支払えばいいのです。また、大きな病気にかかってしまって貯金では賄えない場合には、健康保険の高額療養費制度を使えばいいのです。
高額療養費制度はあまり知られていませんが、月の医療費が高額になった場合に、お金が一部返ってくる制度です。上限は年収にもよりますが、およそ8万円くらいが目安になります。この8万円を超えた分の医療費が返ってきます。
つまり、月8万円以上はかからないということです。月8万円くらいなら何とか支払えそうですよね。ただし、ベッド代や食費等が対象がいですので、そこには注意が必要です。
会社の福利厚生があれば医療保険は必要ない?
大きい会社に勤めているサラリーマンなら、福利厚生で医療費を補てんしてくれるところも多いです。なので、あなたが勤めている会社に、福利厚生で医療費を補てんしてくれるのかどうか、ぜひ確認してみて下さい。
ちなみに、私が以前勤めていた会社では、医療費が5万円以上かかったら、それを超える分を補てんしてくれていました。国や会社が保障してくれているのなら、保険会社まで使う必要性はないのかなというのが、最終的に私が医療保険を解約した大きな理由です。
ただ、やはり不安もあるので、これまで支払ってきた医療保険分は、いざという時のために投資信託で積立することにしました。保険で備えるか投資信託で備えるかの違いはあっても、万が一の時の備えは必要だと思います。
あなたも今入っている医療保険、自分に本当に合っているのか一度見直してみてはいかがでしょうか。
医療保険の必要性まとめ
医療保険の選択の前に、日本の社会保障制度は非常に恵まれていますので、まずはその確認をすることが重要です。
■高額療養費制度
あなたが、ケガや病気で入院・手術した場合でも、毎月の医療費の負担額の上限が決まっています。この高額療養費制度のおかげで、べらぼうにお金がかかるということはありません。ただし、個室に入った場合や健康保険適用外の治療を受けると、高額療養費制度の対象外になりますので注意が必要です。
■付加給付
付加給付は、上場企業に勤めている人や公務員の人のもので、一般的な高額療養費制度よりも恵まれた制度になっている場合が比較的多いです。一般的な所得で言うと、高額療養費制度の場合は8〜9万円ぐらいが自己負担額の上限額になるのですが、付加給付の場合はおよそ2〜3万円ぐらいが自己負担額の上限額になります。
このようにかなり恵まれた制度ですから、あなたの勤務先がどのようになっているのか、一度確認してみて下さい。
■傷病手当金
傷病手当金というのは、仕事ができない状況になった場合に、ざっくり言うと、今もらっている給料の3分の2を1年半ずっともらえるという制度です。
なお、付加給付と傷病手当金の制度は自営業の人は対象外となっています。やはりサラリーマンに比べると、自営業の人は自助努力で保障を確保する必要がありそうです。
医療保険に加入した方がいいのか、加入しない方がいいのかについては、まずは社会保障制度を確認して、その上であなたの勤務先の現状や預貯金の現状などをトータルで考えて検討することをおすすめします。
医療保険は必要ない?(追記)
とにかく大袈裟な広告に惑わされないようにしましょう。例えば、テレビCMなどでは、2人に1人がガンにかかると煽っていますが、実際のところはどうなんでしょうか?
厚生労働省の患者統計というのがあるので、それを見てみましたら、実は違っていました。例えば、30歳の女性が10年後にガンにかかる確率は、わずか1%でした。
また、40代の男性が10年後にガンにかかる確率も、わずか2%でした。実際のところは、それぐらいガンにかかる確率は低かったのです。
この低い確率、可能性に対して、私たちはものすごく不安を持っているのですね。逆に言えば、保険の広告や営業マンなどに不安を抱かされていると言ってもいいのかもしれません。
でももし病気になってしまったら、どのくらいの入院費用が必要になるのでしょうか?一般的には、「1日1万円」とか「日額1万円の保険」が当然というように思っている人が多いのかもしれません。
でも、実は日本の健康保険制度はすごいのです。例えば、1回の治療で1ヵ月くらい入院して、医療費が100万円かかったとします。
この場合、実際に負担する金額は8〜9万円くらいで済みます。あとは全部、健康保険の方で賄ってもらえるのです。これは300万円くらいかかったとしても、自己負担はおよそ10万円前後で済んでしまいます。
医療保険は必要ないかどうかを検討する際には、この自己負担額を支払えるのかどうかで判断するとよいと思います。