FXはドル円予想から！
おすすめ業者(会社)と通貨ペアの選び方
ＦＸ取引をいざ始めようと口座開設しても、どの通貨ペアを選択したらよいのか迷ってしまう人も少なくないのではないでしょうか？
そんな時には、まずはドル円から始めてみることをお勧めします。何と言っても、日本ならドル円は情報量が圧倒的に多いですからね。テレビのワールドビジネスサテライトなどの経済ニュースではもちろん、一般の人向けの報道ステーションなどでも最後に報じています。
こうしたニュースなどで、ドル円のレートが伝えられることは多いですから、今どの水準にいるのかといったことを確認しやすいというが利点と言えます。
FX業者(会社)の選び方
どのFX業者(会社)がおすすめ？
ＦＸ取引だけでなく、投資目的の金融商品には必ずリスクがありますから、やはり取引業者を選択する上では、その業者が信用できるのかどうかということを一番重視してもらいたいです。
何と言っても自身の大切な資産を預けるわけですから、何をおいても安心して取引できる環境こそが重要視されるのです。
その上で、色々な自分のニーズというものに合った業者を選んでいくとよいと思いますよ。ざっとＦＸ業者の特色を挙げると次のような感じになると思います。
■取引ツールが優れている
■取引が低コストでできる（手数料、スプレッド）
■情報配信に優れている。...など
最適な通貨ペアの選び方は？
最も儲かる通貨ペアというものがあれば、それを選ぶのがベストですが、そんなものはありません。
なので、最適な通貨ペアというものも、その時々で最良なものを選んでいくということにならざるを得ません。その際の基準についても、こうすべきという明確な基準があるわけではありません。
とはいえ、やはり買い材料のある通貨を買って、売り材料のある通貨を売るというのが、一番オーソドックスな通貨ペアの選び方なのではないでしょうか。
具体的には、例えば、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）というのは米国の中央銀行に当たるところですが、ここが政策金利を上げるといった見方が浮上した場合には、これはドルを買う材料になるわけです。
なので、この場合には、ドル円を買うとか、ユーロドルを売るなどしてドルを買う取引をするのがよいです。
一方、米国に対する悪い経済指標が出た場合には、それはドルを売る材料になるわけです。なので、この場合には、ドル円を売るとか、ユーロドルを買うなどしてドルを売る取引をするのがよいです。
また、上記では、米ドルについて書いていますが、これはユーロであっても、ポンドや豪ドルなどでも同じです。
一方、通貨ペアの選択の際に、スワップ金利に着目して選ぶという方法もあります。
具体的には、ある通貨とある通貨を比べて、相対的に金利が高い通貨を買い、低い通貨を売るという方法です。例えば、相対的に政策金利の高い豪ドルを買って、低い円を売る、すなわち、豪ドル/円の買いポジションを持つといった方法です。
ただし、スワップ金利はＦＸ投資の魅力の1つと言われることもありますが、スワップ金利を当てにしてトレンドが反転しても保有し続けるのはやめた方が無難です。
スワップ金利の利益では、為替レートが急激に逆に動いたときのマイナスには、全く太刀打ちできませんからね。
リーマンショックやサブプライムショックで、スワップ金利狙いの個人投資家が全資産を失ったという話をよく聞きましたから、ぜひとも注意していただきたいです。
為替レートは予想できるの？
為替レートを予想する方法としては、経済の基礎的要因であるファンダメンタルズ分析や、テクニカル分析、あるいはその両方を用いて分析する方法があります。
どれが正解というものでもありませんが、単に新聞やテレビの経済ニュースを見て、自分なりの相場観を養うといったことも立派な分析だと思います。
いきなり分析というのも何だか難しいという人は、まずは経済ニュースに興味・関心を持つことでもいいのです。
そうしているうちに、いずれ各国のＧＤＰや失業率など経済指標にも関心がいくはずですから。とはいえ、一人で様々な情報を一から集めていくのは大変ですし、また手間もかかります。
最も手軽にできるのは、自分が口座開設したＦＸ会社のウェブサイトをチェックすることでしょうか。そこにはたいてい、各国の経済指標の発表予定を集めた経済カレンダーや、結果の分析などが載っていますし、最新のニュースなどもそこでチェックできるはずです。
有名なアナリストなどによる口座開設者限定の無料セミナーなどもありますから、そういったものを活用するのもよいと思います。かつては個人でこのような経済データなどをリアルタイムで取得するのはとても難しかったのですから。
でも、インターネットの発達や、ＦＸ取引の人気が高まったことなどにより、経済指標の結果を即座に配信している業者が増えたんですよね。
実際、現在では、個人トレーダーと金融機関で取引している為替ディーラーとの間の情報格差は、ほぼないと言っても過言ではありません。
何が為替相場を動かすの？
為替相場を動かす要因というのはいくつかあるわけですが、主なものとしては、経済指標と資本の流れになります。
通常、資金というのは、景気の良い国から、今後景気が良くなりそうな国の様々な投資主体に流れるのです。これは、例えば、通貨だけでなく、株式や債券などに投資して利益を得るためです。
こうした投資の判断材料として経済指標が用いられるのです。一方、経済指標とは無関係に動く資金があって、これを実需と呼んだりしています。
例えば、日本の自動車や電機などの輸出企業が米国に製品を輸出するときには、売上をドルで受け取るわけですが、それを日本円に替える必要があります。
つまり、ドルを円に交換する必要が出てくるわけです。これが為替相場を動かす資本の流れというもう一つの要因なのです。
ただし、ＦＸ取引をするのに必要なのは、経済指標の方ですから、実需の方はあまり気にしなくてもよいと思います。
経済指標と言っても色々で、中央銀行が決定する政策金利もそうですが、政府の要人や中央銀行関係者などによる要人発言によっても為替相場は大きく動きます。
政策金利については、実際に金利が引き上げられたり、あるいは引き下げられたりするのも重要なのですが、今後引き上げられるのか、あるいは引き下げられるのかといった期待や観測、噂の段階であっても、為替相場を大きく動かす材料となりますので、その点は頭に入れておいてください。
ちなみに、要人発言というのは、ある国の中央銀行総裁が講演などで「自国の為替レートは高すぎる」などと発言したりすることです。
為替介入を決定する機関はどこ？
為替介入を決定する機関と介入を実際に行う機関というのは、国によっても若干の違いがあります。米国ですと、財務省と中央銀行に相当するＦＲＢ（連邦準備制度理事会）が連携して決定するわけですが、両者は並列ではなくて、優先権は財務省にあるのです。
そして、執行はというと、これはニューヨーク連邦銀行が行うのです。翻って日本はというと、その権限は財務大臣にあるわけですが、実際の介入は、中央銀行である日本銀行がその財務大臣の代理人として行います。
米国と日本は、何となく似ているわけですが、ニュージーランドとスイスは自身の判断で為替介入ができるという点で、ちょっと違っています。つまり、ニュージーランドでは、政府から独立した中央銀行のＲＢＮＺ（ニュージーランド準備銀行）が権限を持っているのです。
また、スイスも同じで、中央銀行のＳＮＢ（スイス国立銀行）が独自の判断で実施することになっているのです。
このように、為替介入を誰が決定して、誰が実施するのかというのは、各国により違っているわけです。こうした違いをあらかじめ知っていると、単に要人発言と言っても、誰の発言が為替市場に影響を与えているのかがわかりますので役に立ちます。
例えば、上記のＲＢＮＺやＳＮＢでしたら、決定権は中央銀行にありますから、中央銀行の関係者、その中でも特に中央銀行総裁の発言には注意しておかなければいけません。何といっても、最も影響力があるわけですから。
国によっては財務省に権限があるわけですが、その場合には、財務大臣の発言に注目すべきということになります。